将棋には定跡と呼ばれるある程度決まった指し方の手順があります。しかし、このタイミングで角交換すると、実戦例が少ない定跡からは外れた将棋になりやすいのです。定跡から外れた将棋というのは、必然的に経験やデータよりも読みの力や構想力が問われる、いわば力と力の勝負になります。

つまり、これは「あから」が

「ガチで勝負しようぜ!」

と清水女流王将を挑発してるともいえる一手なのです! これに対して清水女流王将は

「やってやるわよ!」

といわんばかりに堂々と受けて立ちます。清水女流王将には定跡形の将棋に戻す手段もあったのですが、敢えてコンピューターの挑発に乗ったのでした。コンピューター相手とは思えないなんとも人間くさい、シビレる駆け引きではありませんか! こうして、序盤早々から局面は実戦例の少ないレアな形となります。

清水女流王将に駒を渡すとこの王手から詰まされることもあるという、「あから」にとってはやや危険な局面。特に角は絶対に渡してはいけない局面なのです。もし人間だったら、無理に攻めずに守備を固める手や、桂馬の王手を防ぐ手を指そうとするところです。

しかし、「あから」が指した一手は……

5七角!

これは、清水女流王将も、控え室で検討していたプロ棋士も全く予想していなかった理外の一手でした。桂馬の王手を恐れず、完全にシカトして攻めてくるのも驚きですし、絶対渡してはいけない角をこの位置に打つのも驚きです。

これは人間には指せない手。特に将棋の心得があればあるほど、指せない手です。また、この手が本当に良い手かどうかは分かりません。

しかし、勝敗はこの手で決まりました。この一手が清水女流王将を惑わせ、次の一手を間違えさせたのです。

「あから」の陣地が全くの無傷で残り、これだけ見るとコンピューターの圧勝に見えてしまいます。しかし、序盤の駆け引きから緊張感のある中盤の応酬と、両者持ち味を出した良い将棋だったと思います。

ただやはり印象深いのは、勝負を決した5七角でした。最終的に大差になったのもあの一手ゆえです。「あから」があの手を指せるのは、人間の様に「相手の攻めを恐れる」という感情を持たずに、単純に計算して攻めることができるからだと思います。一方、清水女流王将が応手を間違ってしまったのは、時間のない状態で意外な手を指された動揺からだと思います。この対局は、心を持たないコンピューターの強さと、心を持つ人間の弱さが勝敗を分けるという、我々人間にとってはややビターな結果を示したのではないでしょうか。

岡崎大使は、領土に関することは、一歩も引けない問題であり、外交で解決することは困難であるという。そして尖閣問題は、中国は最後には戦争に至る全ての選択肢があり得るであろうと語る。

しかし、今回の事件が、領海内での不法操業事案であったことを聴いた時、ホッとした感があった。何故ならば、日中の軍事バランスの変化を憂慮していたと岡崎大使。

岡崎大使は、中国は南沙諸島、西沙諸島、ミスチーフ岩礁などにおける中国のやり方説明。南沙については、１９８８年にソ連がカムラン湾からの撤退後、中越海軍の衝突を経て、建築物を設置。

西沙については、１９５６年にフランスが撤退、それを受けて東半分を実効支配。そして１９７４年の米軍のベトナムからの撤退後、西半分も制圧した。

ミスチーフ岩礁は、１９９２年に米軍がスービックから撤退し、９５年に漁民の避難場所を設置しているとのこと。

いずれも大国の撤退を狙い澄ましたかのようなやり方であり、今回もやはり普天間基地移めぐる日米関係の「揺らぎ」の間隙を縫ってきた動きであろうか。

また建築物や避難所を設置し、そのまま「居座る」という手口を使う。台風などの際、その近海で操業する漁師の避難所だからと、人道的な配慮などしたら、すぐさまつけ込まれる恐れもある。

また先頃、クリントン米国務長官が尖閣諸島を、日米安保条約５条の適用について言及。この発言は、中国にとっては戦略の誤り、誤算であろうが、クリントン発言はあくまでも、尖閣諸島がわが国の施政権下にあるということが大前提。

では、施政権下の意味とは何か。それは「実効支配」であり、そのための努力をわが国は行わなければならない。そして、米国も自らを守らないものを守ることはしないとのことであり、防衛力増強、日米同盟強化を図らねばならない。

来週も再度、領土に関する特命委員会、そして同じく佐藤が事務局長を務める自民党国防議員連盟も会合を予定しているが、理論武装のみではなく、昨日も触れたが、防衛政策検討小委員会において、防衛出動や治安出動に至らない平時におけるわが国の領域警備の立法化のための検討も開始する。

与野党の一部では、尖閣に自衛隊を、などという勇ましい意見もあるようだが、わが国の実効支配と自衛隊配備は全く別次元の問題ではないか。

佐藤自身は尖閣への部隊配備には否定的であり、南西諸島に部隊を配備し、必要に応じて展開させるのが軍事的には合理性がある。また自衛隊が動くための法律がなくては、全くの意味がない。

こうなることを予想されていた一人、川合俊一さん（日本ビーチバレー連盟会長で元バレーボール選手）の発言を紹介します。
　9/25放送読売テレビ「あさパラ！」での発言です。

　「一番屈しちゃいけない国に屈しちゃった感じするね、今回。世界中とね、例えばさ、バレーの試合でもさ、たぶん他のスポーツでも世界と戦った人はみんな分かってると思うけど、アメリカとか韓国とかさ、いろんなとこに、試合してても、負けたらさ、そのあと、でも対等だったりするわけ。ま、負けても勝っても友だちよ。（スポーツマンシップ？と聞かれ）そうそう。中国って、もし、（日本が）試合負けるでしょ、そのあとみんなパーティとか行くと、もう昨日まで普通だった中国の選手が、もう『飲めよ飲めよ』と、もう上から来るわけ。もう嵩（かさ）にかかってくるの。あ、こいつらには絶対負けちゃいけない、負けたらこんな目に遭うんだ。試合でも、えっ？そんなインチキまで勝ちたいの？っていうぐらいのインチキしたりするんですよ。すごいこと。あのね、勝ってくると、たとえば１点取られてもいいから、こいつらに屈辱与えようみたいなね、そういうようなね、反則してまで点を取ってきたりするわけ。そこまでやっちゃいけないだろ。だから俺たちは、もうだいたい、中国には負けるの絶対だめだと。もうおっしゃるように、もう一回負けたらずっと負けますよって言われるから。負けちゃいけないって…」

　「（中国政府が賠償と謝罪要求をしてきたことについて）返したから、良かった良かったとはならないもんね。こうやって、おまえらが悪いんだって、また嵩にかかって、また来るでしょ。今後、大変なことになるよ」

　「（文化交流まで駄目にするのは、中国がいかに駄目な国なのかを表しているという話の流れで）それ世界発信しないと。中国人ていうのは何が一番嫌かというと、自分が何されると嫌かというと、自分の仲間が笑われるのが一番嫌なの。そうすると普通、日本人だったら庇うけれども、中国人は優勢な時は庇うけど、ちょっと劣勢になると、みんな引くから。だから今回もしかしたら、たとえばいろんな、こういう事例を出して世界に発信して、温家宝がとんでもないことを言ってるってね、怒るんじゃなくて、笑うの。『アッハッハ、温家宝が』って、一斉に笑うの。そうすると、中国人は一気に、『あ、温家宝って笑われてる』って思ったら、一気に引くから。そういう、別に、いい悪い別として、そういう国民だから」

　この日は勝谷誠彦さんも出演されていて、熱く語っておられましたが、私は川合さんの話の方が印象に残りました。

　川合さんは番組レギュラーで、普段どっちか言うとボケ担当でハイヒールにツッコミ入れられる立場なんですが(^_^;、さすがスポーツ選手として世界を回られていた方だけに、そのへんのタレントとは違って良く分かってらっしゃるなぁと思いました。

フォーブスは、この記事の中で中国の「長期停滞入り」の理由を3つ挙げているが、その真っ先に挙げているのが「（中国のマンションには）8000万戸もの空室がある」と指摘する中国の不動産市場の崩壊だ。筆者は北京市の市内を見ただけなので、空き戸数など分からなかったが、フォーブスは具体的に8000万戸という数字を紹介している。これは無論、北京だけでなく、上海や南京、広州など中国の主要都市のそれを合計したものだろう。
　本当なら凄まじい数字だ。日本の人口は1億2700万人で、世帯数は5000万前後だから、全戸に新築マンションが行き渡ってまだ余る計算だ。いくら「人口は日本の10倍」と言っても、多すぎる。しかし中国の主要都市のマンションは庶民が買えるような値段ではないから、金持ちが何軒も買って「値上がりを待っている」という状況と読める。だから夜になっても明かりがつかない。中国の新築マンション物件の空室率は50％を大きく上回り、北京では65％以上と見られるという。「夜になっても明かりがつかない」のには十分な理由がある。
 

中国に訪れる「次の局面」

　世界の不動産市場の経験から言って、この次に来る局面は「バブル崩壊」、そしてその後の中国の景気の長期低迷だろう。日本の1990年代からのしばらくの期間がそれに当たる。「中国政府が人為的に市場を支える可能性もある」とフォーブスは指摘するが、「中国の指導部はそうはしないだろう」と同誌。

　同誌は中国が長期低迷に陥るもう１つの理由として、「環境災害」と「2020年には来ると予想される中国の人口のピーク」の2つを挙げている。前者については、同誌は「2015年までに200万人の難民が発生するような環境災害が起こるだろう」と予測し、その傍証として世界銀行の「2020年までに中国では3000万人もの環境難民が生まれる可能性がある」との予測を引用している。「個別の自然災害ではなく、全般的な水不足がその原因」との指摘も見える。

　「人口のピーク」に関して、フォーブスの記事は「2020年がその年に当たる」と予想する。これは大方の中国ウォッチャーの「2025～2030年」という見方よりはるかに早い。同誌は「彼らは常に人口成長の鈍化を過小評価してきた」と指摘し、これからの中国では「人口増加の減速が続く」と断言している。公式統計でさえ「女児100人に対し、男児119人以上」という新生児の性別の異常な偏りが今後一段と深刻な問題となると予想する。
　この記事が『やがて中国の崩壊がはじまる』（草思社、2001年）という本を書いたゴードン・G・チャン氏になるものであることを勘案しても、この記事は中国の将来に関するいくつかの重要なポイントを突いている。いびつな中国の不動産市場、新生児男女比率のかい離などに見られる人口の歪（ひずみ）など。後者に関しては、中国が近い将来「人口ボーナス」を失うことを意味している。人口ボーナスとは、「全人口に占める15～64歳人口が多く、経済成長が加速しやすい状態、期間」を指す｡
　筆者はこのフォーブスの見解にすべて賛成ではない。経済にはモメンタムがあるので、今の中国の成長ペースはしばらくは続くだろうし、胡錦濤政権もその政治的決意を持たざるを得ないと考えている。中国での自然災害は増えているが、同誌は予測するほどことさら中国が自然災害に集中的に見舞われるかについては確信がない。中国が抱える水問題が深刻なことは十分承知しながらである。
 

「豊かになる前に貧しくなる」

　しかし、いびつな人口構成は着実に中国にとって重荷になる。筆者は、世界中で資源をあさり、尖閣諸島沖での中国漁船の日本の哨戒艇との衝突を巡る中国政府の強硬姿勢の中にも、「中国の焦り」が出ているのではないか、と見ている。中国は世界第2位の経済大国の地位を今年日本からほぼ確実に奪うとしても、依然として国民1人当たりは日本の10分の1だ。都市は一見華やいでいるが、既に報告したとおり、彼方此方に「繁栄の虫食い状態」が見られる。中国の13億人の巨大な人口も、着実に年老いている。
　豊かになる前に貧しくなる危険性。中国は明らかにそのリスクに直面している。韓国もそうだが、日本の近隣諸国のインフラは依然として脆弱（ぜいじゃく）だ。善し悪しは別として、日本ほど「老人が街を歩くための施設」が整っている国はない。そこら中にあるエレベーターがそれだ。それは日本が「老齢者の多い社会」を予測してインフラを整えてきたからだ。しかし、中国は13億の人口が老齢化した時の準備を終えていない。年金制度も一部の人を除いてないし、一方で若者は昔ながらの「年寄りの面倒を見る」という習慣を急速に忘れつつある。まだまだ「荒々しい成長を急いでいる」状態だ。中国の指導部には、「もっと急がねばならない」という気持ちが強いのではないか。だから、アフリカにまで行って資源を買いあさり、近海の資源のありそうな所は「自分の領土・領海だ」と主張する。日本の固有の領土である尖閣諸島に対する主張もそうだ。

　フォーブスは、「（バブル崩壊後の）中国の停滞は日本より深刻になるだろう。2013年には日本は再び中国を追い越し、世界第2位の経済大国に返り咲くだろう」とも予測している。私はその予測が当たるとは思っていない。中国の経済発展はまだ5年は続くだろう。しかし、中国が巨大な潜在的なリスクを抱えていることもまた確かだ。日本は、そして日本企業はその両方、つまり中国の明と暗の両方を見すえておく必要がある。